「自然素材＝高い」というイメージがありますが、補助金や減税・融資を活用することで、コストを抑えた家づくりが可能です。ここでは、鹿児島の新築住宅で利用できる補助金や減税制度についてご紹介します。
子育て世帯や若者夫婦世帯が住宅を新築・購入・リフォームする際の、費用負担の軽減を目的とした補助制度です。
一定の省エネ性能をクリアした住宅は1戸あたり60万円、認定長期優良住宅や認定低炭素住宅は1戸あたり80万円、ZEHやNearly ZEHなどには1戸あたり100万円の補助が受けられます。既存住宅を購入してリフォームする場合は、1戸あたり60万円が上限です。
100万円
2022年3月28日 ～ 遅くとも2023年3月31日
※2023年10月現在、予算上限のため受け付けは終了しています。次回以降の申請について現在情報は見られません。
省エネルギー性や耐久性などに優れた住宅を新築・購入する際に、補助金が交付される制度です。国土交通省の採択を受けた住宅供給グループ（原木供給・製材・建材・設計・施工などの業者）が建てる木造住宅が対象です。長期優良住宅は1戸あたり110万円、認定低炭素住宅・性能向上計画認定住宅など高度省エネ型は1戸あたり70万円など、住宅の種類によって補助金の額が違います。
最大140万円
令和5年4月28日（金）から令和5年6月2日（金）18：00まで
地域型住宅グリーン化事業は、家を建てる施主側が直接補助金を貰えるわけではありません。地域型住宅グリーン化事業に登録している事業者へ工事を依頼することで、事業者に補助金が交付される仕組みです。そのため、施主側は間接的に受けられる補助金となっています。
また、地域型住宅グリーン化事業の補助対象は新築住宅のみです。リフォーム・リノベーションは補助対象外ですので、間違えないように気をつけましょう。
耐震等級も注意が必要です。ZEHの水準を満たしている住宅であっても、耐震等級1の住宅は補助金が交付されません。住宅を設計・購入する際は、耐震等級2以上であることを確認する必要があります。
補助金は、2023年より通常タイプとこどもエコ活用タイプに分けられています。物件ごとに選択できますので、しっかりチェックしておきましょう。
省エネ性能など、一定の条件をクリアした新築やリフォームを行うことでポイントが発行され、商品に交換したり、追加工事の代金に充当したりすることができる制度です。
新築住宅の建築・購入の場合は30万〜100万ポイント、既存住宅の購入の場合は15万～45万ポイントを付与。「リフォーム工事」では、工事内容ごとにポイント数が違います。取得したポイントは、1ポイントあたり1円換算で使用することが可能です。
ポイントでの付与
2021年12月15日をもって、ポイント発行申請の受付を終了
※2023年10月現在、受け付けは終了しています。
市域での再生可能エネルギーの導入及び利用拡大を推進し、2050年までに「ゼロカーボンシティかごしま」を実現するため行っている、鹿児島市独自の補助金制度です。太陽光発電システムやHEMS、リチウムイオン蓄電池・家庭用燃料電池などを設置する場合に、補助金が交付されます。
太陽光発電システムは上限15万円、HEMSは1件につき1.5万円、リチウムイオン蓄電池と家庭用燃料電池は1件につき7万円が貰えます。
60万円
令和5年4月7日（金曜日）から令和6年3月29日（金曜日）まで（窓口受付：8時30分～17時15分）
太陽光deゼロカーボン促進事業補助金は、令和5年度より太陽光発電システムと同時に設置するV2H充電設備も補助対象になっています。ただし、補助金を利用する際は工事着工前の申請が必要です。補助金交付決定前に工事を着工・完了した場合、補助金を受け取れないので注意しましょう。
太陽光発電システム単体は補助対象になる一方、付随する設備単体での導入には補助金が交付されません。次に該当する設備を単体で導入する場合、補助金の交付対象外となります。
また、太陽光発電システムや設備は以下の要件を満たす必要があります。
機器・設備を購入する時は確認しておきましょう。
消費税率引上げによる住宅購入の負担を減らす目的で創設された制度です。2014年に消費税が5%から8%に引き上げられたことを受けて導入されました。
給付金の金額は申請者の収入によって異なり、最大50万円までとなっています。所得の多い方が比較的有利な住宅ローン控除とは異なり、住宅ローン控除の恩恵を受けにくい収入層を主な対象としているのが特徴です。
住宅取得者の取得時に適用される消費税率に応じ設定
平成26年4月から令和3年12月まで
※2023年10月現在、受け付けは終了しています。
ZEH基準を満たす住宅を新築する場合や、ZEH住宅を購入する場合、既存住宅をZEHにリフォームする場合に受けられる補助金です。ZEHロードマップにおける「ZEHの定義」を満たし、SIIに登録されているZEHビルダーまたはプランナーが関与（設計、建築、改修又は販売）した住宅が対象です。
補助金額は1戸あたり60万円～。ZEHの種類によって金額が変わり、年度ごとに公募期間や申請回数が異なるので注意が必要です。
100万円
2023年1月30日（月）18:00～2023年3月24日（金）17:00
※2023年10月現在、受け付けは終了しています。
ZEH支援事業は、他の補助金と併用できない可能性があります。もし他の補助金も検討している場合、内容をしっかり確認して利用する補助金を決めましょう。可能なら、補助率・金額が高い補助金を選ぶべきです。
もし公募期間中に応募が集中し、申請金額が予算の合計に達した場合、直前の日の17時までに届いた申請までが対象になります。交付金を受け取りたい方は、なるべく早めに申請しましょう。
補助対象はSIIに製品登録されている蓄電池で、かつ新品に限ります。SII未登録品や、中古蓄電池などは補助金を受け取れません。
CO2の排出を抑えた、省エネで環境性能に優れた住宅「LCCM住宅」に対し、設計費と建設工事等における補助対象工事の掛かり増し費用の合計額の1/2の費用を補助する制度です。
LCCM住宅は一般的な住宅よりも初期費用がかかりますが、この制度を利用すれば金銭的負担を減らせます。
補助金の限度額は、1戸あたり最大140万円です。ただし、申請者は施主ではなく住宅供給事業者側に限られています。LCCM住宅の建築を検討している方は、事前に工務店やハウスメーカーに相談しておきましょう。
140万円／戸
令和5年4月17日（月）～令和5年9月29日（金）
一定の基準を満たした「高効率給湯器」を住宅に導入する場合に適用される支援制度です。給湯機器ごとに設けられた定額が交付されるようになっており、補助額の予定は家庭用燃料電池で1台15万円、ハイブリッド給湯器、ヒートポンプ給湯機は1台5万円となっています。
ただし、申請手続は、消費者と契約した事業者等が代行すると決められているので、購入するハウスメーカーや工務店、家電量販店、エネルギー供給事業者などに申請を依頼するようにしてください。
※以下は重複申請が不可となるため注意してください。
15万円
令和5年3月下旬開始予定
子育て世帯または若者夫婦世帯が、こどもエコすまい支援事業者と契約することで利用できる支援制度です。対象となるのは高い省エネ性能を備えた新築ZEH住宅で、１戸あたり100万円を上限額として補助しています。
また、本制度では「注文住宅の新築」の補助金の交付を受けた建築主等または「新築分譲住宅の購入」の補助金の交付を受けた購入者であった場合、対象住宅の条件に合致していても重複して補助金の交付を受けることはできないので気をつけましょう。
100万円
2023年3月31日～ 予算上限に達するまで
※2023年10月現在、予算上限のため受け付けは終了しています。次回以降の申請について現在情報は見られません。
物価高騰の影響を受けやすい子育て世帯や若者夫婦世帯が省エネに投資できるよう、補助を行うことで2050年カーボンニュートラルの実現を図るという目的があります。
そのため、長期優良住宅やZEH住宅が対象。住宅の省エネ改修といったリフォームも補助対象となっています。なお、子育て世帯とは申請時点で18歳未満の子を有する世帯であり、若者夫婦世帯とは申請時点で夫婦のいずれかが39歳未満の世帯をさします。
補助対象となるのは、「子育て世帯または若者夫婦世帯が新築または新たに住宅を購入する場合」です。また、申請者（補助事業者）は以下の通りです。
なお、市街化調整区域や土砂災害警戒区域又は浸水想定区域（洪水浸水想定区域又は高潮浸水想定区域における浸水想定高さ3m以上の区域）に立地している場合は、半額の補助となります。
令和6年3月下旬～予算上限に達するまで（遅くとも令和6年12月31日まで）
※情報は令和5年11月30日時点の内容です。
※予算上限に達した時点で受付は終了となります。
「子育てエコホーム支援事業」の補助申請は、工事を行う事業者や住宅事業者が行います。また、申請を行う事業者と共同事業者（注文住宅の場合は建築主）間において、補助事業の実施や補助金の受取について取り決めを行います。
なお、こどもエコすまい支援事業の補助事業者登録をしていない会社の場合、支援を受けられないため注意しましょう。
その他の注意点として、国が実施している他の補助制度と併用できません。 地方公共団体補助制度においては、国費が使われていない制度であれば併用可能です。
霧島市への移住や定住を推し進めるために作られた制度です。補助対象となるのは霧島市外から霧島市の中山間地域（国分・隼人の市街地を除く区域）に転入した人、または霧島市内から中山間地域へ移り住む方で、新築を建てた場合で最大50万円の住宅取得補助金が交付されます。
これまで霧島市内に住んでいた人であっても、市街地から中山間地域に転居する人であれば住宅取得補助金として、最大50万円が交付されます。
肝付町の人口減少の抑制と定住化、そして地域経済の活性化を図るためにつくられた制度です。肝付町内への定住を目的に新築住宅や建売住宅を取得した場合、最大20万円の助成金が交付されます。さらに、肝付町への転入時に10万円を加算、同一世帯に高校生以下の子供がいる子育て世代には子どもの人数に応じて最大20万円の商品券が加算されます。
また、ひとり親世帯や婚姻から3年以内で子どもがいない世帯、新築住宅の施工が町内業者である場合もそれぞれ10万円分の加算対象となます。
例えば、町内業者を使って新築住宅を建築した2人の子を持つ世帯が転入してきた場合、最大60万円分の助成金が交付されることになります。
さつま町外から町内に転入してきた人や、さつま町内に住む人が新たに住宅を取得する場合、取得費の一部が補助される制度です。さつま町の移住定住促進補助金は、転入する地域によって補助率が異なります。
町外からの転入かつ新築の場合で最高200万円で、町及び町土地開発公社が販売する宅地を購入して建設した場合は40万円が加算、エコ住宅を建設した場合10万円が加算、鹿児島県産材を10立法メートル以上使用して建設した場合は10万円と、最高で260万円の補助が支給されます。さらに、中学生以下の子ども1人につき10万円が加算されます。
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住宅ローンを借りて住宅を新築・購入する場合の金利負担を軽減するための制度です。入居時から10年間に渡って、年末時点での住宅ローンの残高の0.7%が所得税や住民税から控除されます。
2022年から、新築住宅・買取再販（不動産会社が買い取り、再販した中古住宅）に関しては13年間の控除が受けられるようになりました。
令和4年度の税制改正によって、「2024年1月以降に建築確認を受けて新築された住宅が住宅ローン減税を適用させるためには、省エネ基準に適合することが必須」となりました。そのため、2024年・2025年に新築へ入居する場合は、省エネ基準に適合していないと減税が適用されないことになります。
また、申請時には「認定長期優良住宅」「認定低炭素住宅」「ZEH水準省エネ住宅」「省エネ基準適合住宅」のいずれかに該当することを証明する書類が必要。具体的には、建設住宅性能評価書や住宅省エネルギー性能証明書などを提出します。
また、住宅の省エネ性能に応じて、住宅ローン控除の借入限度額が異なります。2024年・2025年に新築へ入居する場合の借入限度額は、「認定長期優良住宅」「認定低炭素住宅」が4,500万円、「ZEH水準省エネ住宅」が3,500万円、「省エネ基準適合住宅」は3,000万円となっています。
親や祖父母からマイホームの購入や建築、増改築に使う費用を贈与された場合、一定の要件を満たせば贈与税が非課税になる制度です。通常、年間110万円を超える贈与には贈与税がかかりますが、この特例を使えば気兼ねなく親や祖父母から資金を援助してもらえます。
元々は2021年12月31日までの特例措置でしたが、2022年度の税制改正により、2年延長されることになりました。
※合計所得金額が1,000万円以下の受贈者に限り、40m2以上50m2未満の住宅についても適用されます。
令和4年1月1日～令和5年12月31日までに贈与
鹿児島県内の森林で生産され、県内の製材所等で加工された「かごしま材」を使った家を新築・購入する際に受けられる、住宅ローン金利の優遇措置です。金融機関と県が連携して、県産材での家づくりをバックアップするために設けられました。
かごしま材を積極的に使って家づくりに取り組む大工・工務店が建てる住宅が対象で、当初固定期間のみ新規実行金利から0.1%の優遇が受けられます。
かごしま木の家とは、以下の基準を満たした住宅です。
※「かごしま緑の工務店」とは、かごしま材を積極的に使って家づくりに取り組む大工・工務店であり、鹿児島県によって登録されています。
※金利優遇制度を受けるためには、金融機関への住宅融資借入申込みの際、かごしま木の家金利優遇制度に関する念書を提出する必要があります。
鹿児島銀行、南日本銀行、鹿児島相互信用金庫、奄美大島信用金庫、鹿児島信用金庫
※平成31年2月の情報です。
住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して扱っている住宅ローンのことです。民間では扱いにくい固定金利の住宅ローンを官民協働で提供しています。
「35」という数字は、返済期間が最長35年であることを表しており、返済期間が20年の「フラット20」や返済期間50年の「フラット50」という商品もあります。金利は全期間固定型で、利率は金融機関によって異なります。
フラット35の借入金利から一定期間金利を引き下げる制度で、耐震性や省エネルギー性などが優れた住宅を取得した際に適用されます。
当初10年間の金利を下げる「金利Aプラン」と、当初5年間の金利を下げる「金利Bプラン」があり、「金利Aプラン」のほうが「金利Bプラン」よりもより高い住宅性能であることを条件としています。
18歳未満の子どもを育てている世帯、夫婦いずれかが40歳未満の若年夫婦世帯を対象にしたプランで、通常よりも低い金利で借り入れできるプランです。子どもの人数に応じてポイントが付与され、1ポイントごとに5年間で0.25%金利を引き下げられます。
また【フラット35】S等のほかの金利引き下げメニューとも併用できるのが魅力。併用することで年間最大1.0%金利を下げられます。何かと出費の多い子育て世帯に嬉しいサービス内容が特徴です。
2024年2月13日
家づくりを考える時は、設計段階から補助金や減税、融資のことまで想定しておくとお得な優遇を受けられる可能性が高まります。優遇の多いポイントや注意点を把握しておきましょう。
「長く住み続けられる設備が整っている」長期優良住宅。劣化対策や耐震性、省エネルギー対策といった9つの項目をクリアした住宅が認定されます。この長期優良住宅の認定を受ける大きなメリットとして挙げられるのが、補助金や住宅ローン控除の優遇です。
例えば、最大13年間、住宅ローン残高の0.7％が所得税から控除される住宅ローン控除（契約日や入居日の条件あり）。一般の住宅が限度額3,000万円であるのに対し、長期優良住宅は5,000万円まで上限が引き上げられています。返済条件によっては控除額に100万円以上の差が出ることも。他にも、投資型減税、不動産所得税の減税、登録免許税の税率引き下げ、固定資産税の減税期間延長、住宅ローン金利の優遇、地震保険料の割引、地域型住宅グリーン化事業に関する補助金、といった多くの優遇処置が用意されています。
申請の方法や認識を間違えると、想定していた補助金や控除が受けられずに損をしてしまうことがあります。
当たり前ですが申請書類に不備があると、補助金や控除は適用されません。期限内に訂正書類再提出を求められることが一般的ですが、期限を過ぎてしまうと申請が却下されてしまいます。受付期限が過ぎている場合は再申請ができないため、余裕をもって慎重に書類を作成・提出しましょう。
ZEH補助金を例に挙げた場合、注意したいのが補助金の併用と申請期限です。基本的に1つの建物に対して利用できる国の補助金は1つ。例えば、こども未来住宅支援事業とZEH支援事業の補助金は同じ国庫補助金を財源にしているため、併用ができません。予め調べておき、より補助金額の高いほうに申請できると建築費用の負担を軽減できます。また、申請期限や着工期限にも要注意。工事請負契約日や入居日が条件に設定されているケースが多いため、適用できるかどうか確認しましょう。補助金の利用を検討している人は、住宅会社にも相談しておくとスムーズです。交付決定前に着工すると補助金の交付が受けられない場合もあります。
補助金だけでなく住宅ローン控除も受けるためにはいくつか要件を満たす必要があります。住宅ローン、控除を受ける人、取得する住宅に対して、以下の要件が設定されています。工期やローン期間が要件に入っているため、後で「控除を受けられない」とならないようにチェックしておきましょう。要件の内容や控除金額は更新される頻度が高いので、こまめに内容を確認しておくのがおすすめです。
| 住宅ローンの要件 | ・借入の目的が住宅の新築・取得・増改築 ・償還期間が10年以上ある ・金融機関など一定の者からの借入金である |
|---|---|
| 控除を受ける人の要件 | ・自らが居住する住宅である ・合計所得金額が2,000万円以下である ・引き渡し又は工事完了から6ヶ月以内に入居している |
| 取得する住宅の要件 | ・床面積が50m2以上ある ・昭和57年以降に建築又は原稿の耐震基準に適合している |
事前にどれだけ自分が融資を受けられるかは、各金融機関に相談すると審査してもらえます。場所によって金利が低かったり、借入期間を長く設定できたりと特徴が分かれるので、いくつか相談してみると良いでしょう。
融資を受けやすくする対策としては、自己資金の割合を増やすことやペアローンの検討があります。自分で持ち出すお金を増やせば、当然融資金額が少なくなります。融資金額が低いほうが、審査は通りやすくなるでしょう。月の返済金額も見ながら、割合を調整してみてください。また、夫婦や親子で2本の住宅ローンを組む「ペアローン」も融資を受けやすくする方法です。一人で4,000万円の借入が難しくても、夫婦で2,500万円と1,500万円に分けて借りると審査に通るケースがあります。ただし、世帯として借り入れる金額は変わらないため、きちんと返済できるか慎重に検討しましょう。
鹿児島県で自然素材の家づくりに対応している
工務店・ハウスメーカーを詳しく見る
引用元：PASSIVE STYLE公式サイト
（https://passive-style.com/works/detail/259681/）
引用元：ベガハウス公式サイト
（https://www.vegahouse.biz/case/2views/）
引用元：七呂建設公式サイト
（https://www.shichiro.com/works/entry/1190）
【選定条件】
2022年6月2日時点、鹿児島県内にモデルハウスがあり、自然素材の家づくりを行っていることが公式サイトに明記されている工務店・ハウスメーカー24社の中から、下記条件にて選定。
※1参照元：かごしまの家 住助公式サイト（https://www.kagoshimanoie.com/column/8394/）
※2参照元：ベガハウス公式Instagram（https://www.instagram.com/vega_house/?igshid=YmMyMTA2M2Y%3D）
自然の力を利用して快適な家を実現する設計手法として注目を集めるパッシブデザイン。
具体的にどのような手法が用いられているのか、実際にパッシブデザインの家を建てている会社のこだわりや施工事例と併せてご紹介します。
